郵便物の転送手続きをネットで行う方法！メリットや注意点も解説

「引っ越しまでに住所変更を終わらせるのが難しい」

「郵便物を転送したいけれど、郵便局に行く時間がない」

「郵便物の転送手続きはネットでもできる？」

この記事では、こんな悩みを解決していきます。

引越しの際に、忘れてはいけないのが郵便物の転送手続きです。住所変更をしていない郵便物は、引っ越し後も旧住所へ配達されてしまいます。すると郵便物を受け取れない、誰かに郵便物を見られるといったトラブルが起こりかねません。

そんな時に郵便局の転居・転送サービスを使えば、旧住所あての郵便物を新住所に転送することができます。そこで本記事を通して、ネットを使って転送手続きを進める方法について確認しておきましょう。

なお「e転居」は2025年2月にリニューアルされ、郵便局アプリからの申請や入力内容の途中保存にも対応し、これまで以上にネットだけで手続きが完結しやすくなっています。

住所が変わる時は郵便物転送が役立つ

郵便物の転送が役立つ場面は、引越しだけではありません。長期の旅行や出張、単身赴任など、一時的に住所が変わる時にも転居・転送サービスが役立ちます。

混同されやすいところですが、郵便物の転送手続きは、住民票の異動手続きとは無関係です。たとえばA市に住民票を置いたままでもB市に郵便物を転送することは可能ですし、B市に住民票を異動していても、A市あての郵便物はA市の住所に配達されます。

なお転居・転送サービスを使えば、郵便物だけでなくレターパックやゆうパックなどの荷物も転居先等へ転送できます。ただしクール便などは転送できないケースもあるので、よく確認してくださいね。

関連記事：【解決】郵便物の転送が届かない時の対処法！転居届を出しても届かない原因と対処法

e転居を使えばネット上で転送手続きが完了

引用：あたらしい町にも、しっかり届く安心。e転居 - 郵便局

郵便物の転送手続きは、ネットだけで完結できます。 日本郵便の「e転居」を使えば、郵便局に行かなくても、Webサイトまたは郵便局アプリから24時間いつでも転居届を提出可能。スマホ・パソコンとゆうID、本人確認書類があれば、最短5分で手続きが終わります。

転居・転送サービスを使うには、郵便局へ転居届の提出が必要です。提出方法にはインターネット経由、郵便局窓口、ポスト投函の3種類がありますが、特におすすめなのがインターネット経由の「e転居」。e転居なら郵便局のWebサイト、あるいは郵便局アプリから、無料でいつでも手続きを進めることができます。

2025年2月のリニューアルで、e転居は申し込み手順が一目でわかるデザインへ一新され、マイナンバーカードの読み取りもより簡単になりました。さらに郵便局アプリにも対応し、入力内容の途中保存もできるようになっています。

e転居を利用する際は、事前準備としてゆうIDを取得しておきましょう。これは日本郵政が提供しているお客様IDのことで、Web集荷や配達依頼、郵便局のネットショップ利用など、さまざまな郵便サービスを利用する際にも必要となります。これまでゆうIDを持っていなかった人は、この機会に取得しておくと便利です。

なお、e転居の具体的な操作手順や、申し込みがうまくいかないときの対処法は、こちらの記事で詳しく解説しています。

関連記事：郵便局の転送サービス｜e転居のやり方とできない場合の対処法をわかりやすく解説

e転居に必要なもの

e転居に必要なものは、スマートフォンかパソコン、ゆうID、そして本人確認書類のみ。ゆうIDを持っていない人は新規作成を行い、メールアドレスの登録や本人確認を済ませておいてください。

本人確認にカメラを使用するため、パソコンよりもスマートフォンを使うほうがスムーズです。

なお本人確認書類としては、次のいずれかが有効です。

• 運転免許証

• マイナンバーカード

• 各種健康保険証の資格確認書

• 運転経歴証明書

• 在留カード

• 特別永住者証明書

書類によって読み取り方法が異なりますが、画面の案内に沿って進めれば問題ありません。マイナンバーカードを使う場合は、対応スマートフォンでICチップを読み取る方法が最もスムーズです。

なお2025年4月からは、本人確認にオンライン本人確認サービス「LIQUID eKYC」が導入されました。書類や顔写真の撮影時に画像認識AIがリアルタイムで不備を指摘してくれるため、以前より「撮影に失敗してやり直す」場面でつまずきにくくなっています。

e転居のメリット

e転居のメリットは、主に3点あります。

1. 自宅からいつでも手続きができて便利

2. 手続きにかかる手間が少ない

3. 手続きの正確性が高い

最も大きなメリットは、インターネット環境さえあれば、24時間365日いつでも手続きができる点。郵便局の営業時間等を気にすることなく、最短5分で手続きを完了できます。

また書類の記入や本人確認書類のコピー等、手続きの手間がかからないのも嬉しいところ。入力情報を途中保存することもできるので、使いやすいですよ。

さらに1回の申請で最大6人まで登録できるため、家族全員分の転居届をまとめて出せるのも便利な点です。

そして入力時に誤りがあればエラー表示されるため、その場で修正が可能です。手続きの正確性が高いため、確実に手続きを完了できます。

e転居の申請方法

e転居は、以下の流れで申し込みます。

1. 事前準備としてゆうIDの登録をする

2. Webサイト／郵便局アプリから「e転居」を開く

3. 必要事項を入力し、本人確認を行う

4. 郵便局にて受付・登録が完了すれば、転送開始

入力が必要な内容とは、住所のほか転居者の氏名や電話番号など、そして転送開始希望日です。転送開始希望日とは「この日から転送してほしい」という日なので、基本的に引越し当日の日付が入るはず。ただし転居届受付から転送開始まで3〜7営業日かかるため、手続き日によっては希望どおりにいかないこともあります。

またスマホで本人確認を行う際は、画面の指示に従ってカメラで本人確認書類を撮影し、自分の顔写真を撮影しましょう。郵便局アプリを使えば、家族分もまとめて最短5分で申し込みが完了します。

e転居の注意点

e転居は便利ですが、利用するにあたって注意点もあります。

• 自動では延長されない（途中で取り消し・変更もできない）

• 転送されない郵便物がある

転居届を提出した際の郵便物の転送期間は、届出日から1年間です。期間が自動で延長されることはないため、1年を超えて転送を続けたい場合は、期間が終わる前に改めて転居届を出して「更新」する必要があります（更新方法は後述します）。

また転送の取り消しや転送先の変更も、e転居で行うことができません。転送先を変えるには、変更先の住所で再度転居届を出し直すか、配達を管轄する郵便局に直接相談するようにしましょう。

そして郵便物のなかには、転送されないものがある点にも注意してください。転送されない郵便物は、主に次の2種類です。

転送不要郵便

「転送不要」と封筒に記載された郵便物を見たことがある人は多いでしょう。これは第三者によるなりすまし等を防ぎ、本人確認を徹底するための指示です。それゆえこの指示がある郵便物は、受取人が宛先住所に住んでいなかった場合、転送されずに差出人のもとへ返送されます。

そのため転送不要の郵便物があった場合、転居届を提出していても新住所へは転送されません。転送不要郵便にはキャッシュカードやクレジットカード、税金関係の書類など重要な郵便物が多いので、受け取れないと困るはず。なるべく早く送付元へ連絡して、住所変更を済ませるようにしてください。

転送不要郵便を確実に受け取りたい場合は、転送に頼らず、差出元（カード会社・自治体・勤務先など）で早めに住所変更を済ませるのが基本です。 あわせて住民票の異動も済ませておけば、行政からの書類は新住所へ届くようになります。

「重要書類だけは旧住所にも届くかもしれない」と想定し、引越し前後はこまめに旧住所のポストを確認するか、後述のクラウド私書箱を活用すると見落としを防げます。

ほかの運送会社が取り扱うサービス

e転居は、日本郵便が取り扱う郵便物・荷物の転送を行うサービスです。つまりヤマト運輸や佐川急便などの宅配便は、郵便局の転居・転送サービスの対象外。そのためこうした配送物が届いた際には、転居届を出していても新住所へ転送されません。

なお、ヤマト運輸がかつて提供していた「宅急便転居転送サービス」は、2023年5月31日で新規申し込みの受付を終了しています。佐川急便にも引っ越しに伴う一括転送サービスはありません。そのため宅配便については、荷物ごとに個別で転送を依頼するか、各サービスの登録住所を変更する必要があります。

宅配便を新住所で受け取りたい場合は、各運送会社のマイページや会員情報、利用したECサイトの登録住所を個別に変更しておきましょう。条件を満たした荷物であれば、運送会社側の転送サービスを使える場合もあるので、詳しくは各社に確認してみてください。

法人・オフィス移転でもe転居は使える

e転居は個人だけでなく、法人の事務所移転でも利用できます。オフィスを移転する際に転居届を出しておけば、旧オフィス宛ての郵便物を新オフィスへ1年間転送できるため、取引先への住所変更通知が間に合わなくても、契約書や請求書などの重要書類を取りこぼしません。手続きはパソコンやスマホから行えるので、総務担当者が自席から、あるいはテレワーク中でも申請できます。

法人で申し込む場合も、必要なものは個人とほぼ同じ（ゆうID・本人確認書類）です。ただし窓口で手続きする場合は、所属する会社との関係がわかる書類（社員証など）を求められることがあります。

郵便物や宅配物の量が多いオフィスでは、転送だけでは「誰宛の郵便がいつ届いたか」を把握しきれないこともあります。その場合は、後述のクラウド私書箱と組み合わせると、社員ごとの郵便物をオンラインで一元管理でき、出社せずに中身を確認・共有できて便利です。

詳しくはこちら：法人もe転居での郵便物転送が可能！手続きのやり方・記入例を解説

郵便局の窓口でも転居届の提出はできる

転居届は、郵便局の窓口やポスト投函で提出することも可能です。郵便窓口での提出は、インターネットでの手続きが苦手な人や、職員に相談しながら手続きを行いたい人に向いています。

一方、ポスト投函での提出は、「忙しいけれどインターネットでの手続きは苦手」という人におすすめです。それぞれメリット・デメリットがあるので、自分に合った方法を選びましょう。

3つの提出方法の比較

3つの提出方法の違いを表にまとめました。自分に合った方法を選ぶ際の参考にしてください。

提出方法	おすすめな人	必要なもの	手間・時間	受付時間
e転居（ネット）	郵便局に行く時間がない人	スマホ／PC・ゆうID・本人確認書類	最短5分・最大6人まとめて申請可	24時間365日
郵便窓口	相談しながら確実に進めたい人	転居届・本人確認書類	その場で記入・確認できる	郵便局の営業時間内
ポスト投函	ネットは苦手だが来局も避けたい人	転居届・本人確認書類の写し	1度は窓口で用紙の受け取りが必要	投函はいつでも可

郵便窓口で提出する方法

郵便窓口では、転居届を以下の流れで提出します。

1. 郵便窓口で転居届を受け取る

2. 必要事項を記入し、提出する

3. 提出者と転居者のうち1名の本人確認を行う

4. 登録が完了しだい転送手続きが開始される

郵便窓口で提出するメリットは、気になることがあればその場で質問や相談ができる点。もし誤記入があってもすぐに修正できるので、確実に手続きを行うことができます。

一方で大きなデメリットは、手続きできる時間が限られている点です。郵便局の営業時間中は仕事などで忙しく、なかなか行けないという人も多いかもしれません。郵便局に行けないと、手続きも進められませんね。

ポスト投函で提出する方法

ポスト投函で転居届を提出する方法は、以下のとおりです。

1. 郵便窓口で転居届を受け取る

2. 必要事項を記入し、本人確認書類の写しを用意する

3. 必要書類を専用封筒に入れて、ポストに投函する

4. 登録が完了しだい転送手続きが開始される

ポスト投函で提出する場合も、1度は郵便局に行って転居届を受け取ってください。ただし記入は自宅でできるので、忙しくても手続きを進めやすいでしょう。専用封筒が用意されており、切手を貼る必要もないので、そのままポスト投函できて便利です。

とはいえ本人確認書類の写しを用意する手間がかかる、誤りがあった時の修正に時間がかかるなど、デメリットは少なくありません。可能ならe転居を検討してもよいかもしれませんね。

転居届の受付状況・転送開始を確認する方法

「転居届はちゃんと受け付けられた？」「いつから新住所へ届くの？」と不安になったときは、郵便局の「転居届受付状況確認サービス」を使えば24時間いつでもオンラインで確認できます。 必要なのは、10桁の「転居届受付番号」だけです。

受付番号は、提出方法によって記載場所が異なります。

• e転居で申し込んだ場合

  受付完了時に届く受付完了メールに記載

• 窓口・ポスト投函で申し込んだ場合

  転居届の「お客様控」の右上に記載

確認の手順は次のとおりです。

1. 郵便局のWebサイトから「転居届受付状況の確認」を開く

2. 10桁の転居届受付番号を入力する

3. 受付状況（受付日や転送開始予定など）を確認する

なお、紙の転居届で申し込んだ場合は届出日から1年間確認できますが、e転居でゆうIDログインのみの確認は申請日から30日間程度に限られます。気になる場合は早めにチェックしておくと安心です。数週間たっても転送が始まらない、受付が確認できないといったときは、配達を管轄する郵便局やお客様サービス相談センターに問い合わせましょう。

転送期間を延長（更新）したい場合の手続き

前述のとおり、郵便物の転送期間は届出日から1年間で、自動的には延長されません。ただし「もう延長できない」という意味ではなく、転送期間が終わる前に再度転居届を出して更新すれば、さらに1年間継続できます。 更新は何度でも可能です。

更新の申請方法は、最初の申し込みと同じく「e転居（ネット）」「郵便局窓口」「ポスト投函」の3通り。e転居なら、自宅から数分で更新手続きを済ませられます。

ここで注意したいのが、起算日です。転送期間の1年間は「転送開始希望日」ではなく「届出日」からカウントされます。たとえば早めに手続きしすぎると、その分だけ転送が使える期間も短くなってしまうため、更新のタイミングには気をつけましょう。

また更新手続きでも、転送開始まで3〜7営業日かかります。転送が途切れる期間をつくりたくない場合は、期限ぎりぎりではなく余裕を持って手続きしておくのがおすすめです。

とはいえ、引っ越しや単身赴任のたびに更新を繰り返すのは負担が大きいもの。「もう手続き自体をなくしたい」という人は、次に紹介するクラウド私書箱も検討してみてください。

クラウド私書箱を使えば転送手続きが不要に

e転居は便利なサービスですが、引越しや移動のたびに手続きを行うのは大変だと感じる人もいるでしょう。また海外への転送はできないので、海外赴任や海外旅行の際には活用できません。

そんな時におすすめなのが、スマホやパソコンで郵便物の管理ができる「クラウド私書箱」。紙の郵便物をPDF化してデータで管理するので、どこにいてもスムーズに郵便物を受け取れるようになります。

クラウド私書箱・メールメイトで郵便物の管理を効率化

クラウド私書箱の一つ・メールメイトの利用方法は、以下のとおりです。

1. メールメイトの住所宛に郵便物が届く

2. 届いた郵便物がスキャン・PDF化され、マイページ上にアップロードされる

3. 利用者がマイページから郵便物データを確認する

メールメイトを利用することで、引越しのたびに転送手続きを行う必要はなくなります。国内はもちろん海外からも郵便物を確認できますし、データなので検索や共有も容易。郵便物の管理も効率化できます。

さらに自分の引越しだけでなく、入所した家族の郵便物等を管理するための「高齢者の家族向けプラン」もあります。家族の形に合わせて、柔軟な利用ができるでしょう。

郵便物　転送手続き　ネットに関するＱ＆Ａ

最後に、郵便物の転送手続きをネットで行う際によくある疑問・質問に回答していきます。

Q１）転居届を提出するベストタイミングはいつ？

転居届を提出してから実際に転送が始まるまで、3〜7営業日ほどかかります。そのため手続きが遅くなると、一部の郵便物は旧住所に配達されてしまうかもしれません。

反対に手続きが早すぎると、万が一引越し日がずれた時などに手続きがややこしくなります。また転送期間は、転居届の「届出日」から1年間。つまり転居届の提出が早すぎると、それだけ転送期間も短くなってしまいます。

こうした理由から、転居届を提出するタイミングは、引越しの1～2週間前がベストです。引越し前後は忙しくなりますが、忘れずに行いましょう。

なお転居届の受付状況は、郵便局のWebサイトから確認できます。

Q２）本人以外が転送手続きをすることもできる？

e転居は、転居者以外が申し込むことも可能です。注意すべきは、申請者のゆうIDによるログインが必要な点。転居者自身の情報は、「転居者の情報」として入力してください。

なお郵便窓口の場合も、家族などが代理で提出することができます。その際に転居者の本人確認書類の写しを持参していれば、問題なく手続きが進みますよ。

Q３）本人の住んでいないところに転送することは可能？

時には「入院中の親の郵便物を管理したい」などの理由から、本人の住んでいないところに郵便物を転送したいケースもあるでしょう。ところが原則として、本人の住んでいないところに郵便物を転送することはできません。

「バレないのでは？」と考える人もいるかもしれませんが、転居届の受付後に、郵便局員の現地訪問等により転居の事実確認が行われることがあります。入院中なら病院へ、入所中なら施設への転送が可能なケースも多いので、まずは相談してみることをおすすめします。

クラウド私書箱・メールメイトなら家族宛の郵便物管理もできるので、必要な人は検討してみるとよいでしょう。

Q４）書留や簡易書留もネットの転送手続きで届く？

「転送不要」と書かれた郵便物は転送されませんが、書留や簡易書留そのものは転送の対象です。 転居届を出していれば、書留も新住所へ届けられます。

ただし、クレジットカードやキャッシュカードなど「転送不要」の指定が付いた書留は転送されず、差出人へ返送されてしまいます。重要書類が書留で届く予定がある場合は、転送に頼らず、差出元で早めに住所変更を済ませておくと安心です。

Q５）転居届を出してから郵便物が届くまで何日かかる？

ネット（e転居）・窓口・ポスト投函のいずれの方法でも、転居届の受付から転送が始まるまで3〜7営業日ほどかかります。 提出してすぐに転送が始まるわけではない点に注意しましょう。

土日祝日を挟むとさらに時間がかかることがあります。また旧住所や氏名に誤字脱字があると本人確認に時間がかかり、転送開始が遅れる原因にもなります。引越し初日から確実に受け取りたい場合は、引越しの1〜2週間前までに、正確な情報で手続きを済ませておくのがおすすめです。

郵便物の転送手続きはネットで簡単に済ませよう

本記事では、郵便物の転送手続きをネットで行う方法について解説しました。e転居を使えばネットで転居届を提出できるので、忙しい人にも向いています。さらに引越し時だけでなく、長期の出張や旅行の際にも利用できますよ。受付状況の確認や1年ごとの更新も、すべてネットから手続きできます。

ただし海外から郵便物を確認したい人や、移動が多くて何度も手続きするのが面倒だという人には、クラウド私書箱がおすすめです。たとえばメールメイトを使えば、どこにいてもスマホやパソコンから郵便物を管理することが可能。移動のたびに転居届を出す必要がありませんし、海外からも郵便物を確認できます。

PDFデータとして管理するため、検索や共有がしやすいのも便利な点。気になる方は、ぜひお試しくださいね。